年齢別の妊娠確率｜20代・30代・40代の自然妊娠率と流産・染色体異常のリスク

女性がいちばん妊娠しやすいのは20代で、30代に入るとゆるやかに、35歳を過ぎると目に見えて妊娠確率が下がり、40代では大きく低下します。日本人カップルのデータでは、妊娠を目指した1周期あたりに妊娠する確率（中央値）は24歳以下で約18%、35〜39歳では約5%でした[1]。ただし同じ年齢でも個人差がとても大きく、数字は「あなたの確率」ではなく集団の目安です。この記事では、年齢別の妊娠確率を1周期あたり・1年あたりの両面から示し、確率が下がる本当の理由である卵子の染色体の変化、流産率やダウン症候群などとの関係、受診の目安までを、臨床遺伝専門医が一次データにもとづいて解説します。

1. 年齢別に見た妊娠確率【結論】

妊娠確率は20代がもっとも高く、30歳ごろから下がりはじめ、35歳を過ぎると低下が加速します。ただし「妊娠確率」という言葉は、1回の周期で妊娠する確率なのか、1年のうちに妊娠する確率なのかで数字がまったく違います。ここでは両方を分けて見ていきます。

1周期あたりの自然妊娠率（年代別）

妊娠を目指した1周期あたりに妊娠する確率の目安は、24歳以下で約18%、25〜29歳で約12%、30〜34歳で約9%、35〜39歳で約5%です。これは、初めての子どもを望んだ日本人カップル1,264組の「妊娠までにかかった期間」から推定された値（中央値）です[1]。「1回で妊娠する確率は？」と聞かれたときの、日本人でのもっとも近い答えになります。

40歳以上はデータが少なく、推定値はほぼ0でした。同じ年代の中でのばらつきが、年代どうしの差と同じくらい大きいことに注意が必要です[1]。

欧州のカップル782組を対象にした研究でも、排卵日を基準にした日ごとの妊娠確率は、19〜26歳の女性が35〜39歳の女性の約2倍でした。妊娠はほぼすべて、排卵日を含む6日間の「妊娠可能期間」の中で起きていました[2]。

1年で妊娠する割合と、妊娠までの平均期間

1周期あたりの確率は20%前後でも、周期を重ねると妊娠する人は増え、健康なカップルの多くは1年以内に妊娠します。ドイツの前向き研究では、排卵期を把握して性交したカップルのうち、妊娠した人の累積割合は1周期で38%、3周期で68%、6周期で81%、12周期で92%でした[3]。つまり半年以内に約8割、1年以内に約9割が妊娠していたことになります。

年齢で分けると差がはっきりします。欧州の研究では、1年間妊娠しなかった人の割合は19〜26歳で8%、27〜34歳で13〜14%、35〜39歳で18%と推定されました[4]。妊娠までの平均期間は年齢が上がるほど長くなり、30代後半では1年たっても妊娠しない人が2割近くになるということです。

年齢別の不妊の頻度

日本生殖医学会は、女性の妊孕性は30歳ごろから低下しはじめ、35歳以降は顕著に、40歳以降は急速に低下すると説明しています。同学会が示す年齢別の不妊の頻度は、次のとおりです[5]。

2. 20代・30代・40代で妊娠確率はどう違う？

ここまでのデータを、年代ごとに読み解きます。数字はどれも集団の目安で、個人の妊娠のしやすさを決めるものではありません。

20代：一番妊娠しやすい年代

一番妊娠しやすい年齢は20代です。1周期あたりの妊娠確率は24歳以下が最も高く[1]、流産率は25〜29歳で最も低いと報告されています[13]。卵子の染色体の数が合わない割合も、26〜30歳が最も低い年代でした[10]。一方で、20代でも1周期あたりの確率は2割に届かず、半年から1年かけて妊娠するのはごく普通のことです。20代だから必ずすぐ妊娠する、というわけではありません。

30代前半：まだ高いが、ゆるやかに下がりはじめる

30〜34歳の1周期あたりの妊娠確率の目安は約9%で、20代前半の半分ほどです[1]。それでも1年間妊娠しない人は13〜14%にとどまり[4]、多くの人は自然に妊娠できる年代です。「30代は妊娠しづらいのか」という問いへの答えは、30代前半はまだ十分に妊娠できるが、20代よりは時間がかかりやすい、となります。

30代後半：35歳から低下が加速する

35歳を境に、妊娠確率の低下・流産率の上昇・染色体異常の増加が同時に進みます。35〜39歳の1周期あたりの妊娠確率は約5%[1]、1年間妊娠しない人は18%[4]です。日本では35歳以上の初産を「高齢出産」と呼ぶことが多く、この年齢から受診の目安も短くなります（第7章）。35歳は「急に妊娠できなくなる年齢」ではなく、「時間の使い方を意識しはじめたい年齢」と考えるとよいでしょう。

40代以降：自然妊娠は難しくなっていく

40代前半から自然妊娠は難しくなり、40代半ば以降はまれになります。自然に妊娠できる時期の終わりは、閉経（平均50歳前後）のおよそ10年前とされ、その時期には閉経年齢と同じくらい大きな個人差があります[6]。40代・50代での妊娠や出産の実例、年齢ごとの詳しいリスクは、次の記事で年齢別にまとめています。

3. 年齢とともに妊娠確率が下がる理由

年齢とともに妊娠確率が下がる主な理由は、①卵子の数が減る、②染色体の数が合わない卵子が増える、③子宮や卵巣の病気が増える、の3つです。男性の年齢も影響します。なかでも妊娠確率と流産率の両方に関わるのが②で、遺伝の専門医としてもっとも知っていただきたいポイントです。

卵子の数が減る（卵巣予備能・AMH）

卵子のもとになる細胞（原始卵胞）は、生まれたあとに新しく作られることはありません。数が最も多いのは胎児期の20週前後で、片方の卵巣に平均約30万個あります。その後は減り続け、30歳ではその約12%、40歳では約3%しか残っていないと推定されています[7]。残っている卵子の数の目安を卵巣予備能といい、血液検査のAMH（抗ミュラー管ホルモン）がその指標として使われます。

卵子の数が減ったときに何が起こるのか、AMHで何がわかるのかは、卵子の数が減るとどうなる？で詳しく解説しています。

卵子の質が下がる＝染色体の数の異常が増える

「卵子の質が下がる」の正体の多くは、卵子の染色体の数が合わなくなることです。卵子は、お母さんのおなかの中にいる胎児期に減数分裂を始め、そのまま排卵の直前まで途中で止まっています。この長い停止をディクチオテン期停止と呼びます。35歳で排卵する卵子は、35年以上止まったままだったことになります。

そのあいだに、対になった染色体どうしをつなぎとめている「コヒーシン」というタンパク質が少しずつ劣化します。すると、排卵のときに染色体がうまく2つに分かれない染色体不分離が起こりやすくなり、染色体が1本多い、または少ない卵子（異数性の卵子）が増えます[9]。

体外受精でできた胚（受精卵）15,169個を調べた研究では、染色体の数の異常が最も少なかったのは26〜30歳で、それ以降は年齢とともに予測どおり増えていきました。調べた胚のすべてが異常だった周期の割合は、26〜37歳では2〜6%でしたが、42歳で33%、44歳で53%に達しています[10]。23歳以下でも異常の割合は40%を超えており、若くても卵子の染色体異常は珍しくないこともわかります。

染色体の数が合わない胚の多くは、着床しないか、ごく早い時期に流産します。これが、年齢とともに「妊娠しにくくなる」ことと「流産しやすくなる」ことが同時に起こる理由です。卵子で異数性が起こるしくみは卵子で染色体異常（異数性）が起こる理由で、一般向けの解説は卵子の老化メカニズムで詳しく扱っています。

子宮筋腫・子宮内膜症など婦人科の病気が増える

日本生殖医学会は、年齢とともに卵管の炎症、子宮筋腫、子宮内膜症などの病気にかかる人が増え、それが不妊の原因にもなると説明しています[5]。排卵がない、子宮内膜症がある、骨盤の炎症を起こしたことがあるといった場合は、年齢にかかわらず早めの受診がすすめられています[11]。

男性の年齢も影響する

妊娠確率には男性の年齢も関係します。日本産科婦人科学会は、不妊の原因は男性側と女性側がほぼ半々で、男性も35歳以降は精子の質が低下すると説明しています[11]。女性の年齢をそろえて比べた研究でも、35歳を超える男性では妊娠する力が有意に下がっていました[2]。

また、子どもに新しく生じる遺伝子の変化（de novo変異）の数は、父親の年齢が1歳上がるごとに約2個ずつ増えることが報告されています[12]。ただし、影響の大きさは母親の年齢による染色体異常ほどではありません。詳しくは男性不妊と年齢の関係、父親の高齢と子どもの病気をご覧ください。

4. 年齢と流産率

流産率は25〜29歳で最も低く約10%で、30代後半から上がり、45歳以上では約53%になります。ノルウェーで妊娠42万件あまりを調べた研究では、全体の流産率は12.8%で、年齢との関係は若年でもやや高く30代以降に急に上がる「J字型」でした[13]。

日本産科婦人科学会も、妊娠の約15%は自然流産になり、流産率は年齢とともに上昇して、40歳を過ぎると妊娠しても40%以上が流産すると説明しています。流産した組織の染色体を調べると、約80%に異常が見つかったという報告もあります[14]。報告によってこの割合には幅がありますが、初期の流産の多くは赤ちゃん側の染色体の数の異常によるもので、お母さんの行動が原因ではありません。

体外受精で妊娠した場合の流産率も、年齢とともに同じように上がります。日本産科婦人科学会の2023年のデータでは、妊娠あたりの流産率は次のとおりでした[15]。

流産の確率と染色体異常の関係は流産になる確率と染色体異常、年齢との関係は高齢出産の流産リスク、赤ちゃんの心拍が確認できたあとの流産率は胎児心拍数と流産リスクの関係で解説しています。

5. 母体年齢と染色体異常（ダウン症候群など）

お母さんの年齢が上がると、染色体の数の異常をもって生まれる赤ちゃんの割合も増えます。第3章で見た卵子の染色体不分離が原因で、代表的なものが21番染色体が1本多いダウン症候群（21トリソミー）です。出生時の頻度は次のように報告されています[16][17]。

この表は、年齢ごとの「集団での頻度」です。年齢は確率を上げる要因の一つですが、若くても染色体異常の赤ちゃんは生まれ、年齢が高くても多くの赤ちゃんは染色体の数に異常がありません。実際、生まれてくる赤ちゃんの数そのものは若い年代のほうが多いため、ダウン症候群の赤ちゃんのお母さんが35歳未満であることも珍しくありません。染色体の数の異常には、ダウン症候群のほかに18トリソミー、13トリソミー、性染色体の数の違いなどがあり、全体像は染色体の数的異常とはで解説しています。年齢ごとのより細かい確率は年齢に応じた染色体異常症の発生確率もあわせてご覧ください。

妊娠したあとに赤ちゃんの染色体の数を調べる方法として、お母さんの血液で調べるNIPT（新型出生前診断）があります。NIPTは可能性を調べるスクリーニング検査で、陽性の場合は羊水検査などで確かめる必要があります。検査を受けるかどうかも含めて、遺伝カウンセリングで情報を整理してから決めることが大切です。

6. 妊娠確率を上げるためにできること

年齢そのものは変えられませんが、1周期あたりのチャンスを逃さないこと、妊娠しにくくなる要因を減らすことはできます。ここでは要点だけをまとめ、詳しい方法はそれぞれの記事にゆずります。

妊娠しやすいタイミングは「排卵日の5日前〜排卵日」

妊娠の可能性があるのは、排卵日の5日前から排卵日までの約6日間で、なかでも排卵日の2日前から当日が最も妊娠しやすい時期です。これは、排卵日を尿のホルモンで確認しながら性交のタイミングを記録した研究で示されています[18]。精子は女性の体内で数日間生きられるため、排卵日を待ってからではなく、排卵日の前から性交しておくことがポイントです。基礎体温は排卵のあとに上がるため、体温が上がってから性交するのでは遅くなります。

排卵日の見つけ方は排卵日はいつ？、排卵検査薬の使い方は排卵検査薬の正しい使い方、生理の前後でどのくらい妊娠しやすいかは妊娠しやすいのは生理前？生理後？で詳しく解説しています。

生活習慣を整える

喫煙、やせすぎや太りすぎ、過度の飲酒は、年齢にかかわらず妊娠する力を下げる要因です。禁煙や体重の調整は、妊娠を目指すカップルがご夫婦そろって取り組めることの一つです。具体的な体づくりのポイントはすぐ妊娠できる人の特徴にまとめています。

妊娠前に確認しておきたいこと

妊娠を考えはじめたら、赤ちゃんの神経管閉鎖障害の予防のために妊娠前から葉酸をとること、風疹の抗体があるかを確認することもあわせて考えましょう。妊娠前の健康チェックや、ご夫婦の遺伝的な体質を調べる保因者検査などの「プレコンセプションケア」については、妊娠前・結婚前の検査で解説しています。

7. 受診の目安と不妊治療

年齢とともに妊娠確率が下がる以上、「いつまで様子を見るか」は年齢によって変わります。ここでは受診の目安と、不妊治療の正しい区分を整理します。

何か月妊娠しなければ受診する？

目安は、35歳未満なら1年、35歳以上なら6か月、40歳を超えていればすぐに検査を考えることです。米国生殖医学会（ASRM）は、特別な病歴がなければ、35歳未満は12か月、35歳以上は6か月で検査を始め、40歳を超える女性ではより早い検査と治療を考慮するよう推奨しています[19]。日本では、妊娠を望む健康な男女が避妊をせずに性交しても1年間妊娠しない場合を「不妊症」と定義しています。ただし排卵がない、子宮内膜症がある、骨盤の炎症を起こしたことがある場合は、1年を待たずに検査・治療を始めることがすすめられています[11]。

「自然妊娠をあきらめる年齢は何歳か」という線は、医学的に一律には引けません。自然に妊娠できる時期の終わりには大きな個人差があるためです[6]。年齢で線を引くよりも、上の目安で早めに受診し、原因と選択肢を知ったうえで決めることをおすすめします。日本では、夫婦の22.7%、約4.4組に1組が不妊の検査や治療を受けたことがあると報告されており[22]、受診は決して特別なことではありません。

不妊治療の種類

日本産科婦人科学会は、不妊治療の一般的な進め方を次のように説明しています。ただし女性の年齢が高い場合は、次の段階へ進むペースを早めます[11]。

人工授精は、洗浄した精子を排卵のタイミングに合わせて子宮の中に注入する方法で、受精そのものは体の中で起こります。体外受精は、卵巣から卵子を採り出して体外で精子と受精させ、育った胚を子宮に戻す方法です。精子を卵子に直接注入して受精させる方法を顕微授精といいます。両者の違いは人工授精と体外受精の違いで解説しています。

体外受精で子宮に戻す胚の数は、多胎妊娠を防ぐために制限されています。日本生殖医学会のガイドラインでは、35歳未満の初回の治療では原則1個とされ[20]、2023年の凍結胚移植では84.7%が胚を1個だけ戻す単一胚移植でした[15]。「複数の胚を戻すのが一般的」というのは、いまでは古い説明です。

年齢別の体外受精の成績と保険適用

体外受精でも、年齢による妊娠率の低下は避けられません。2023年の日本のデータでは、胚を1回戻したときの妊娠率と、治療1回あたりの出産率は次のとおりでした[15]。

2023年には日本全体で約56万件の体外受精などの治療が行われ、約8万5千人、出生のおよそ9人に1人がこの治療で生まれています[15]。体外受精の年齢別の成功率は体外受精の成功率で、将来に備えて卵子を凍結しておく方法とその妊娠率は卵子凍結の妊娠率で詳しく解説しています。胚の染色体の数を調べるPGT-A（着床前胚染色体異数性検査）という選択肢もありますが、できる胚の数そのものを増やす検査ではありません。

費用の面では、2022年4月から、タイミング法・人工授精・体外受精・顕微授精などに公的医療保険が使えるようになりました。体外受精・顕微授精の保険適用には、治療を始める日に女性が43歳未満であること、胚移植の回数が40歳未満は通算6回まで、40歳以上43歳未満は通算3回まで、という条件があります[21]。以前の「特定治療支援事業（助成金）」は、保険適用への移行にともなって終了しています。詳しくは不妊治療の保険適用をご覧ください。

よくある質問（FAQ）

まとめ

妊娠確率は20代が最も高く、日本人のデータでは1周期あたり24歳以下で約18%、30代前半で約9%、30代後半で約5%が目安です[1]。1年間妊娠しない人は、19〜26歳の8%から35〜39歳の18%へと増えます[4]。

年齢とともに妊娠確率が下がる主な理由は、卵子の数が減ることに加えて、長い減数分裂の停止のあいだに染色体が分かれにくくなり、染色体の数が合わない卵子が増えることです[9][10]。これが、流産率の上昇（45歳以上で約53%）[13]や、ダウン症候群などの染色体異常の増加[16]にもつながっています。

年齢は変えられませんが、排卵日の5日前から排卵日までのタイミングを知ること、35歳未満は1年・35歳以上は6か月を目安に受診することで、使える時間を最大限に生かすことができます。数字はあくまで集団の目安です。ご自身の状況に合わせて判断するために、専門医に相談することも選択肢に入れてください。

参考文献

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