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全国 羊水検査・絨毛検査ができる病院|都道府県別に費用・週数を比較

全国 羊水検査・絨毛検査ができる病院|都道府県別に費用・週数を比較

NIPT(新型出生前診断)で陽性となったとき、次に必要になるのが確定検査(羊水検査・絨毛検査)です。このページでは、羊水検査・絨毛検査を実施している病院・クリニックを都道府県別に順次掲載しています。現在は一部地域のページを公開しており、費用・検査可能な妊娠週数などは各施設の公開情報をもとに確認できます。公開済みの地域からお進みください。

このページでわかること
🗺️ 全国・都道府県別
🩺 確定検査(羊水・絨毛)の実施病院
★ 臨床遺伝専門医監修

Q. 羊水検査・絨毛検査はどこの病院で受けられますか?

A. 大学病院・周産期母子医療センター・遺伝診療を行う専門クリニックなどで受けられます。ただし実施施設は地域によって限られ、絨毛検査は羊水検査より実施施設が全国的に少ない傾向があります。下の地図から、お住まいの都道府県の実施病院・費用・検査可能週数をご確認ください。

  • ➤羊水検査 → 妊娠15週以降/費用は施設・解析法によって異なる/原則として自費診療
  • ➤絨毛検査 → 日本のガイドラインでは妊娠11〜14週/実際の対応週数・費用は施設によって異なる
  • ➤実施施設の数 → 絨毛検査は高度な手技が必要で、羊水検査より実施施設が限られる
  • ➤当院の体制 → ミネルバクリニックは2025年6月より院内で羊水検査・絨毛検査を実施。他院でNIPT陽性となった方の確定検査も承ります

1. 都道府県から実施病院を探す

お住まいの地域をクリックすると、その都道府県で羊水検査・絨毛検査を実施している病院・クリニックの一覧(費用・検査可能な妊娠週数など)をご覧いただけます。現在リンクのある地域から順次拡充しています。

2. 羊水検査・絨毛検査の費用・週数を比較

診断検査には羊水検査と絨毛検査があり、実施時期・検体・実施施設・費用が異なります。費用や保険適用の扱いは診療内容・施設によって異なるため、実施施設へ確認してください。

項目 羊水検査 絨毛検査
受けられる時期 妊娠15週以降 日本のガイドラインでは妊娠11〜14週※
費用の目安 施設・解析法により異なる 施設・解析法により異なる
保険適用 原則として自費診療 原則として自費診療
流産などのリスク 手技による上乗せ約0.1% 手技による上乗せ約0.2%
実施施設の数 比較的多い 全国的に少ない(高度な手技が必要)
確定診断 可能 可能

※絨毛検査は日本産科婦人科学会のガイドラインでは妊娠11〜14週とされていますが、実際の対応週数は施設、胎盤位置、採取経路などによって異なります。10週台から実施する施設もありますが、10週未満のCVSは推奨されません。費用・実施可否・予約条件も施設ごとに確認してください。実際の金額や予約可否は各施設へ直接ご確認ください。羊水検査の費用の内訳は羊水検査の費用の記事、検査そのものの詳細は羊水検査とはで解説しています。

💡 なぜ絨毛検査は実施施設が少ないのか

絨毛検査は胎盤の絨毛を採取する侵襲的な診断検査で、実施できる施設は羊水検査より限られます。日本のガイドラインでは妊娠11〜14週に行うとされていますが、実際の対応週数は施設によって異なります。地域で実施施設が見つからない場合は、検査可能な施設への紹介や、妊娠15週以降に実施できる羊水検査を含めて相談します。

3. 地域で確定検査の病院を探すときのポイント

お住まいの都道府県で羊水検査・絨毛検査の実施病院を探すときは、次の順に確認すると見つけやすくなります。

1
大学病院・周産期母子医療センターを確認各地域の大学病院や総合病院(周産期母子医療センター)の産婦人科・遺伝診療科の公式サイトで、確定検査の実施有無を確認します。
2
産婦人科・出生前診断外来へ問い合わせ実施の有無や予約状況は変わるため、産婦人科や遺伝診療科、出生前診断外来へ直接電話で確認します。
3
NIPTを受けた施設の提携先・紹介を確認すでにNIPT(新型出生前診断)を受けている場合は、その受検先の提携施設や紹介状で、羊水検査のできる施設を案内してもらえることがあります。

NIPTで陽性となった場合は、遺伝カウンセリングや超音波評価を受け、羊水検査・絨毛検査などの診断検査を検討します。結果報告までの日数は検査法・施設によって異なるため、現在の妊娠週数、検査可能日、結果報告予定日を確認してください。人工妊娠中絶については、母体保護法上「胎児が母体外で生命を保続することのできない時期」の基準は通常妊娠満22週未満ですが、実施には同法の適応要件があり、週数だけで可否が決まるものではありません。必要な場合は母体保護法指定医に確認してください。

4. ミネルバクリニックの確定検査(全国対応)

ミネルバクリニック(東京・港区北青山)は、2025年6月より院内で羊水検査・絨毛検査を実施しています。NIPTから確定検査まで同じ施設で対応でき、臨床遺伝専門医が検査前の遺伝カウンセリングから結果説明まで担当します。

オンラインNIPTで全国に診療圏が広がっており、他院でNIPT陽性となった方の確定検査(羊水検査・絨毛検査)も承っています。お住まいの地域で実施施設が見つからない方や、遠方からの来院にも対応しています。費用面では、当院でNIPTを受けた方に、陽性となった場合の確定検査費用をカバーする互助会(カトレア会)があります。NIPTから確定検査まで当院で受けていただくと、陽性時の確定検査も含めて院内で対応できます。

また、当院ではほとんどの検査項目で迅速検査が可能で、3日以内に検査結果を報告できます。ただし、染色体核型分析(G分染法)や染色体マイクロアレイ検査はこの限りではありません。迅速検査の仕組みは羊水検査の迅速検査(FISH・QF-PCR)とは?最短1日で結果が出る仕組みで解説しています。

💡 地域で確定検査先が見つからないとき

絨毛検査は実施施設が限られるため、「地元で受けられる病院が見つからない」「NIPT陽性で急いで確定検査を受けたい」という相談が全国から寄せられます。当院は院内で羊水・絨毛検査に対応し、遠方の方の来院や、他院NIPT陽性後の確定検査も受け入れています。まずはご相談ください。

🏥 確定検査(羊水・絨毛)のご相談

お住まいの地域で羊水検査・絨毛検査の実施施設が見つからない方、NIPT陽性で確定検査を急ぐ方は、臨床遺伝専門医にご相談ください。院内で確定検査まで対応し、全国からの来院・オンライン相談を承っています。

よくある質問(FAQ)

Q1. 羊水検査・絨毛検査はどこの病院で受けられますか?

大学病院・周産期母子医療センター・遺伝診療を行う専門クリニックなどで受けられます。実施施設は地域によって限られ、特に絨毛検査は羊水検査より全国的に少ない傾向があります。このページの地図から、都道府県別の実施病院をご確認ください。

Q2. 羊水検査と絨毛検査は、費用や時期がどう違いますか?

羊水検査は妊娠15週以降、日本のガイドラインでは絨毛検査は妊娠11〜14週に行うとされています。実際の実施週数や費用は施設・解析法によって異なります。保険適用の扱いも診療内容によるため、実施施設へ確認してください。

Q3. なぜ絨毛検査は実施している病院が少ないのですか?

絨毛検査は胎盤の絨毛を採取する侵襲的な診断検査で、実施できる施設が限られています。日本のガイドラインでは妊娠11〜14週に行うとされていますが、実際の対応週数は施設によって異なります。実施施設が羊水検査より全国的に限られるため、地域によっては見つかりにくいことがあります。

Q4. 羊水検査・絨毛検査に保険は使えますか?

羊水検査・絨毛検査は原則として自費診療で行われています。保険適用の有無は実際の診療内容について実施施設へ確認してください。NIPT受検施設によっては、陽性時の診断検査費用に関する補助制度が設けられている場合があります。

Q5. 地域で実施している病院が見つかりません。どうすればいいですか?

まず大学病院・周産期母子医療センターの産婦人科や遺伝診療科に問い合わせるのが確実です。NIPTを受けた施設があれば、その提携先や紹介も確認してください。それでも見つからない場合や時間が限られる場合は、他院NIPT陽性後の確定検査も受け入れている施設(当院を含む)へ相談する方法があります。

Q6. NIPT陽性です。いつまでに確定検査を受ければいいですか?

結果報告までの日数は検査法・施設によって異なります。現在の妊娠週数、検査可能日、結果報告予定日を実施施設へ確認してください。母体保護法上、「胎児が母体外で生命を保続することのできない時期」の基準は通常妊娠満22週未満ですが、人工妊娠中絶には同法の適応要件があり、週数だけで実施可否が決まるものではありません。

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仲田洋美 医師(臨床遺伝専門医)

この記事の監修・執筆者:仲田 洋美

(臨床遺伝専門医/がん薬物療法専門医/総合内科専門医)

ミネルバクリニック院長。1995年に医師免許を取得後、 臨床遺伝学・内科学・腫瘍学を軸に診療を続けてきました。 当サイトの記事は、院長が自ら執筆し、医学的な内容を確認してから公開しています。

出生前診断(NIPT・確定検査・遺伝カウンセリング)においては、 検査結果の数値そのものだけでなく、 「結果をどう受け止め、どう生きるか」までを医療の責任と捉え、 一貫した遺伝カウンセリングと医学的支援を行っています。

ハイティーンの時期にベルギーで過ごし、 日本人として異文化の中で生活した経験があります。 価値観や宗教観、医療への向き合い方が国や文化によって異なることを体感しました。 この経験は現在の診療においても、 「医学的に正しいこと」と「その人にとって受け止められること」の両立を考える姿勢の基盤となっています。

また、初めての妊娠・出産で一卵性双生児を妊娠し、 36週6日で一人を死産した経験があります。 その出来事は、妊娠・出産が女性の心身に与える影響の大きさ、 そして「トラウマ」となり得る体験の重みを深く考える契機となりました。 現在は、女性を妊娠・出産のトラウマから守る医療を使命の一つとし、 出生前診断や遺伝カウンセリングに取り組んでいます。

出生前診断は単なる検査ではなく、 家族の未来に関わる重要な意思決定です。 年齢や統計だけで判断するのではなく、 医学的根拠と心理的支援の両面から、 ご家族が後悔の少ない選択をできるよう伴走することを大切にしています。

日本人類遺伝学会認定 臨床遺伝専門医/日本内科学会認定 総合内科専門医/ 日本臨床腫瘍学会認定 がん薬物療法専門医。 2025年には APAC地域における出生前検査分野のリーダーとして国際的評価を受け、 複数の海外メディア・専門誌で特集掲載されました。

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