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NIPTで性別を教えてくれない理由は?中絶問題と認証(認可)の違い

仲田洋美 医師

この記事の監修:仲田洋美(臨床遺伝専門医)

ミネルバクリニック院長。臨床遺伝専門医・総合内科専門医・がん薬物療法専門医。1995年に医師免許を取得し、遺伝医療と出生前診断に携わっています。

NIPT(新型出生前診断)を受けようとしたとき、あるいは受けたあとに「赤ちゃんの性別は教えられません」と言われ、戸惑う妊婦さんは少なくありません。技術的には判定できるのに、なぜ伝えられないのでしょうか。日本医学会の認証を受けた施設では、性別に関する検査そのものが行われていないためです。この記事では、その背景にある倫理的な課題、認証施設と非認証施設の違い、法律との関係を解説します。

この記事でわかること
📖 読了時間:約10分
🧬 NIPT・性別判定・倫理
★ 臨床遺伝専門医監修

Q. なぜ日本医学会の認証施設(認可施設)では性別を教えてくれないのですか?

A. 望まない性別だった場合の「非医学的な理由による人工妊娠中絶」につながるおそれがあるためです。認証施設のNIPTは13・18・21トリソミーの3つの染色体疾患に対象が限られ、性別に関する検査は行われていません。非認証施設(無認可施設)のうち性染色体を検査項目に含む施設では、希望すれば性別を知ることができます。

  • ➤教えない理由 → 性別を理由にした中絶(命の選別)を防ぐための倫理的な配慮と、検査精度への配慮
  • ➤施設による違い → 認証施設は性別に関する検査を行わず、非認証施設は施設ごとに対応が異なる
  • ➤法律(母体保護法) → 性別を理由とする中絶を認める規定はないが、動機までは制度の上で確かめにくい
  • ➤現場のデータ → 当院の受検者の99.5%が性別を知ることを希望し、性別を理由に中絶を選ぶ方はごくわずか

⏱️ 30秒でわかる要約

🏥 Q. 認証施設ではなぜ性別を教えてくれない?

認証施設では性別に関する検査そのものが行われていません。早い時期に性別がわかることで性別の選択につながるおそれがあること、性別に関する検査が思われているほど確実ではないことが理由とされています。

🧬 Q. 非認証施設なら教えてもらえる?

性染色体を検査項目に含む施設では、希望すれば知らせてもらえます。認証を受けていないこと自体は違法ではありませんが、遺伝カウンセリングや陽性後の対応は施設ごとに異なります。

⚖️ Q. 性別を理由にした中絶は法律で認められている?

母体保護法に、胎児の性別を理由とする中絶を認める規定はありません。性別の告知を制限する考え方は、性別による命の選別を防ぐためのものです。

1. NIPTで赤ちゃんの性別はわかるのに教えてくれない理由

NIPT(非侵襲性出生前遺伝学的検査)は、お母さんの血液に含まれる赤ちゃん(胎盤)由来のDNA断片を調べる検査で、性染色体(X・Y)の情報も読み取ることができます。母体血中の胎児由来DNAからY染色体の配列を検出して性別を判定する方法については、57の研究をまとめたメタ解析があり、妊娠7〜12週の検査で感度94.8%、特異度98.9%と報告されています[1]。高い精度ではありますが100%ではなく、妊娠7週より前の検査は信頼性が低いとされています[1]。

エコー(超音波)検査で性別がわかるのは早くて妊娠14〜16週ごろですが、NIPTではそれより早い時期に性染色体の情報を得ることができます。ミネルバクリニックのNIPTは、妊娠9週以降は通常の検査として、妊娠6〜8週は臨床研究として受け付けています。性別判定は、遺伝カウンセリング・4DエコーとともにNIPTの料金に含まれています。エコーや市販の検査キットとの違い、判定が外れる原因はNIPTの性別判定の精度と外れる原因で詳しく解説しています。

技術的には「わかる」にもかかわらず、なぜ日本の多くの施設では教えてくれないのでしょうか。大きな理由は、非医学的な理由(希望する性別ではないという理由)による人工妊娠中絶につながるおそれがあるためです。日本医学会の出生前検査認証制度等運営委員会は、認証施設で性別に関する検査を行わない理由として、早い時期に性別がわかることで性別の選択が行われる可能性があることと、性別に関する検査が一般に思われているほど確実ではないことを挙げています[2]。

💡 用語解説:非医学的性別選択とは?

「男の子にだけ発症する重い遺伝性の病気がある」といった医学的な理由ではなく、「どうしても女の子が欲しかった」「跡継ぎとして男の子を望んでいた」といった個人的な希望にもとづいて性別を選ぶことを指します。倫理的な議論の対象となっており、インドのように出生前の性別判定を法律で禁じている国もあります[3]。

一方で、早くから名前を考えたり、ベビー服を準備したりしたいと願うご家族の「知る権利」が十分に顧みられていないのではないか、という指摘もあります。

2. 認証施設(認可)と非認証施設(無認可)における性別判定のルールの違い

NIPTを提供する医療機関は、日本医学会の認証を受けた「認証施設(認可施設)」と、認証を受けていない「非認証施設(無認可施設)」に大きく分かれます。この2つでは、検査できる項目の範囲と、伝えられる情報が異なります。制度の違いはNIPTの認可(認証)施設と認可外の違いで詳しく解説しています。

認証施設(認可施設)のルール

日本医学会の出生前検査認証制度のもとで、検査の対象は13トリソミー、18トリソミー、21トリソミー(ダウン症候群)の3つの染色体疾患に限られています[2]。性別に関する検査は行われていないため、性別を知らされることはありません[2]。重いX連鎖性の遺伝病など医学的な理由がある場合は例外ですが、その場合は通常、羊水検査などの確定的検査が選ばれます[2]。

非認証施設(無認可施設)のルール

認証制度に参加していない施設です。認証を受けていないこと自体は違法ではありません。検査項目は施設ごとに異なり、3つのトリソミーに加えて性染色体や微細欠失、単一遺伝子疾患まで扱う施設があります。性染色体を検査項目に含む施設では、希望すれば赤ちゃんの性別を知らせてもらえます。

「非認証=質が低い」と一括りにすることはできません。確かめたいのは認証の有無だけでなく、検査前後の遺伝カウンセリングの体制や、陽性だった場合に確定検査までどう対応してもらえるかです。

仲田洋美院長

🩺 院長コラム【非認証施設である理由と、当院の体制】

ミネルバクリニックは、日本医学会の認証制度に参加していない「非認証施設」です。検査の対象を3つの疾患に限らず、妊婦さんが知りたいと考える情報に応えられる検査を提供するために、この立場を選んでいます。

当院には臨床遺伝専門医が常駐し、検査前の遺伝カウンセリングから検査、陽性だった場合の確定検査(羊水検査・絨毛検査)までを院内で行っています。

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NIPTについて詳しく | 性別判定の精度と外れる原因

3. 胎児の性別を理由にした人工妊娠中絶は法律で認められる?

では、性別がわかったあとに「希望していた性別ではなかった」という理由で中絶を希望した場合、日本の法律(母体保護法)で認められるのでしょうか。

結論からいうと、胎児の性別を理由とする人工妊娠中絶を認める規定は、母体保護法のどこにもありません。同法第14条第1項は、人工妊娠中絶を行うことができる場合を、「妊娠の継続又は分娩が身体的又は経済的理由により母体の健康を著しく害するおそれのあるもの」(第1号)と、暴行や脅迫などによって妊娠した場合(第2号)に限っています[4]。

ただし、第1号の「経済的理由」は幅広く解釈されうるため、背景にある動機までを制度の上で確かめることは困難です。性別の告知を制限しようとする議論は、この点への懸念から生まれています。

⚠️ 注意:性染色体の数の変化が見つかった場合

NIPTで赤ちゃんの性染色体の数の変化(ターナー症候群やクラインフェルター症候群など)の可能性を指摘されることがあります。これらは症状が軽い場合も多く、生命に直接かかわらないことの多い所見を理由に妊娠を続けるかどうかを考えることについては、倫理的な議論があります。また、性染色体の数の変化に対するNIPTの精度は、3つのトリソミーに比べて低いことが知られています[2]。結果の受け止め方を専門医と整理する遺伝カウンセリングが欠かせません。

4. 「命の選別」と非医学的性別選択が抱える倫理的な課題

性別判定をめぐる問題は、日本だけのものではありません。世界保健機関(WHO)など国連の5機関は2011年の共同声明で、性別選択によって出生時の男女比が偏る問題を女性に対する差別の表れとして取り上げ、各国に対策を求めています[5]。

世界の規制と人口構成のひずみ

出生時の男女比は、通常は女児100人に対して男児102〜106人ですが、南アジア・東アジア・中央アジアの一部の国では130に達する例が報告されています[5]。インドや中国では、男児を望む文化を背景にした性別選択的な中絶が人口構成に深刻な影響を及ぼしたとされ、インドでは出生前の性別判定が法律で禁じられています[3]。

デザイナーベビーへの懸念

性別にとどまらず、才能や外見など、親の希望にもとづいて赤ちゃんの遺伝的な特徴を選ぶ「デザイナーベビー」へと歯止めがきかなくなるのではないか、という懸念も根強くあります。

こうした背景から、ドイツでは遺伝子診断法により、出生前の検査でわかった性別は妊娠12週を過ぎてからでなければ妊婦に伝えられないと定められています[6]。イギリスでは、ナフィールド生命倫理評議会が2017年の報告書で、民間の検査機関を含めてNIPTによる性別判定を提供しないよう求めました[7]。このように各国の対応は分かれています。日本の認証施設が性別を伝えないことにも、安易な命の選別に対する防波堤としての役割があります。

5. 臨床遺伝専門医が語る現場の実態と妊婦さんの本当の気持ち

ここまで、倫理的な課題と懸念を見てきました。ここからは、性別を知りたいと願う妊婦さんの実際について、当院の受検者のデータと海外の報告をもとに整理します。

ミネルバクリニックでは、性別をお知らせするかどうかをご本人の希望に委ねており、受検者の99.5%が「知りたい」と希望されています。一方、望んでいた性別ではなかったことを理由に中絶を選ばれる方は、当院が把握している範囲で0.1%未満です(いずれも当院の集計)。

上のお子さんと同じ性別が続き、次は別の性別を望んでいたご家族でも、結果を知ったうえで、気持ちを切り替えて赤ちゃんを迎える準備を始めようと考える方もいます。早く性別を知りたい理由の多くは、名前を考えたり、ベビー用品をそろえたりといった、愛情をもって迎える準備のためです。

海外の報告も、これと大きくは食い違いません。NIPTと性別選択の関係を検討した総説は、NIPTが性別を理由とする中絶を助長していることを示す根拠は、現時点では逸話的なものにとどまるとしています[3]。国連機関の共同声明も、男児を望む社会的な背景がないところでは、性別を調べる技術が利用できることが、そのまま性別選択につながるわけではないと述べています[5]。

仲田洋美院長

🩺 院長コラム【少数を犠牲にするパターナリズムへの疑問】

「教えれば安易な中絶が増える」という懸念には、妊婦さんの判断力を信頼しないパターナリズム(父権主義的な保護)の面があると考えています。ごく一部の例をおそれて、迎える準備のために早く知りたいという大多数の希望まで一律に退けてよいのか、という疑問です。

情報を伏せるのではなく、正しく伝えたうえで、どう受け止めるかを遺伝カウンセリングで一緒に考える。それが当院の考える医療のあり方です。

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NIPTについて詳しく | 性染色体の異常とは

6. 後悔のない出生前診断のためにご家族で話し合ってほしいこと

NIPTは「安心のための検査」と思われがちですが、結果によってはご夫婦に重い決断を迫ることのある検査です。生涯にかかわる検査だからこそ、正確さが何より大切です。結果が早く出るかどうかよりも、検査の精度と、結果を受け止めるための説明・支援の体制を重視して選んでください。

当院の「ダイヤモンドプラン(COATE法)」は、13・15・16・18・21・22番のトリソミー(6種類)、性染色体の数の異常(4種類)、微細欠失症候群(12種類)、父親由来の新生突然変異による単一遺伝子疾患(56遺伝子)の、あわせて78項目を調べるプランです。検査手法の精度の根拠はCOATE法の精度に関するエビデンスに、プランの詳細はNIPT(新型出生前診断)のご案内にまとめています。

父親由来の遺伝子変異イメージ

(父親の年齢などにともなう精子の新生突然変異が子へ伝わるイメージ)

結果が陽性だった場合の支えも用意しています。当院ではNIPTを受ける方全員に、2つの互助会へご加入いただいています。カトレア会(8,000円)では、陽性の場合の羊水検査費用が上限なく補助されます。安心検査結果保障制度(6,000円)は、結果が出ずに再検査が必要なのに、流産して再検査ができない場合に備える互助会です。2025年6月からは院内で羊水検査・絨毛検査を行える体制となり、確定検査まで同じ施設で進めることができます。

ご家族で「もしも」のときにどう受け止めるかを話し合ったうえで、説明と支援の体制が整った医療機関で検査を受けることをおすすめします。

よくある質問(FAQ)

Q1. NIPTで性別がわかるのはいつからですか?

ミネルバクリニックのNIPTは、妊娠9週以降は通常の検査として、妊娠6〜8週は臨床研究として受け付けており、性染色体も検査項目に含まれます。エコー検査より早い時期に知ることができますが、週数が早いほど血液中の赤ちゃん由来のDNAが少なく、判定の確かさは下がります。

Q2. 認可施設で性別を聞き出せる裏ワザはありますか?

ありません。日本医学会の認証施設では、性別に関する検査そのものが行われていないためです。性別を早く知りたい場合は、性染色体を検査項目に含む非認証施設を選ぶことになります。その際は、臨床遺伝専門医による遺伝カウンセリングと、陽性だった場合の対応が整っているかを確かめてください。

Q3. 性染色体の異常(SCA)とは何ですか?

性染色体(X・Y)の数の変化です。ターナー症候群(45,X)やクラインフェルター症候群(47,XXY)などがあります。生命予後に大きく影響しない場合が多く、知的な遅れがないこともありますが、身長や生殖機能に影響が出ることがあります。

Q4. ミネルバクリニックの「互助会」とは何ですか?任意ですか?

NIPTを受けるすべての方にご加入いただく2つの互助会で、任意ではありません。カトレア会(8,000円)は、結果が陽性となり羊水検査などの確定検査が必要になったときに、その費用を上限なく補助します。安心検査結果保障制度(6,000円)は、結果が出ずに再検査が必要なのに、流産して再検査ができない場合に備える互助会です。

Q5. 非認証施設は違法ではないのですか?

違法ではありません。医師が医療機関でNIPTを行うことを禁じる法律はなく、「非認証」とは、日本医学会の出生前検査認証制度の認証を受けていないという意味です。認証施設が対象を3つのトリソミーに限っているのに対し、非認証施設は検査項目や体制が施設ごとに異なるため、内容を確かめて選ぶことが大切です。

Q6. 遺伝カウンセリングだけでも受けられますか?

当院は検査を前提とした診療を行っており、ご相談のみのご予約はお受けしていません。受検を検討されている方には、お一人につき90分の受診枠を確保し、その中で臨床遺伝専門医が、動画なども使いながら遺伝カウンセリングを行います。

🏥 知る権利と、命への責任に寄り添います

性別を知りたいと願うこと自体は、責められることではありません。ミネルバクリニックでは、常駐する臨床遺伝専門医が、検査前の説明から結果の解釈、陽性だった場合の確定検査までを担当します。NIPTは妊娠9週以降は通常の検査として、妊娠6〜8週は臨床研究として受け付けています。

参考文献

  • [1] Noninvasive fetal sex determination using cell-free fetal DNA: a systematic review and meta-analysis. JAMA. 2011;306(6):627-636. [DOI]
  • [2] 日本医学会 出生前検査認証制度等運営委員会. 21、13、18トリソミー以外の疾患を対象としたNIPTや臨床研究について質問された場合. [PDF]
  • [3] Sex selection and non-invasive prenatal testing: A review of current practices, evidence, and ethical issues. Prenat Diagn. 2020;40(4):398-407. [PMC7187249]
  • [4] 母体保護法(昭和23年法律第156号)第14条. [日本法令外国語訳データベースシステム]
  • [5] OHCHR, UNFPA, UNICEF, UN Women and WHO. Preventing gender-biased sex selection: an interagency statement. World Health Organization; 2011. [WHO]
  • [6] Gesetz über genetische Untersuchungen bei Menschen (Gendiagnostikgesetz – GenDG) § 15 Vorgeburtliche genetische Untersuchungen. [Gesetze im Internet]
  • [7] Nuffield Council on Bioethics. Non-invasive prenatal testing: ethical issues. 2017. [Summary PDF]

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プロフィール
仲田洋美 医師(臨床遺伝専門医)

この記事の監修・執筆者:仲田 洋美

(臨床遺伝専門医/がん薬物療法専門医/総合内科専門医)

ミネルバクリニック院長。1995年に医師免許を取得後、
臨床遺伝学・内科学・腫瘍学を軸に診療を続けてきました。
のべ10万人以上のご家族の意思決定と向き合ってきた臨床遺伝専門医です。

出生前診断(NIPT・確定検査・遺伝カウンセリング)においては、
検査結果の数値そのものだけでなく、
「結果をどう受け止め、どう生きるか」までを医療の責任と捉え、
一貫した遺伝カウンセリングと医学的支援を行っています。

ハイティーンの時期にベルギーで過ごし、
日本人として異文化の中で生活した経験があります。
価値観や宗教観、医療への向き合い方が国や文化によって異なることを体感しました。
この経験は現在の診療においても、
「医学的に正しいこと」と「その人にとって受け止められること」の両立を考える姿勢の基盤となっています。

また、初めての妊娠・出産で一卵性双生児を妊娠し、
36週6日で一人を死産した経験があります。
その出来事は、妊娠・出産が女性の心身に与える影響の大きさ、
そして「トラウマ」となり得る体験の重みを深く考える契機となりました。
現在は、女性を妊娠・出産のトラウマから守る医療を使命の一つとし、
出生前診断や遺伝カウンセリングに取り組んでいます。

出生前診断は単なる検査ではなく、
家族の未来に関わる重要な意思決定です。
年齢や統計だけで判断するのではなく、
医学的根拠と心理的支援の両面から、
ご家族が後悔の少ない選択をできるよう伴走することを大切にしています。

日本人類遺伝学会認定 臨床遺伝専門医/日本内科学会認定 総合内科専門医/
日本臨床腫瘍学会認定 がん薬物療法専門医。

2025年には APAC地域における出生前検査分野のリーダーとして国際的評価を受け、
複数の海外メディア・専門誌で特集掲載
されました。

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