胎児ドック（胎児スクリーニング）は受けるべき？受ける人の割合は？

胎児ドックを受けるべきか悩んでいる方も少なくないのではないでしょうか？赤ちゃんの状態を知るために受けてみたいけれど、検査結果が陽性だったらどうしようという不安もありますよね。胎児ドックを受けることでメリットもありますが、デメリットもあります。今回は胎児ドックとはどのような検査か、受けるべきか迷うときの判断要素、検査のメリット・デメリットなどを解説します。

胎児ドックとは

胎児ドックとは、出生前診断の非確定的検査のひとつです。胎児ドックは母体や胎児への影響がない安全な検査ですが、胎児に疾患があるかどうかの可能性を調べる検査になります。そのため結果が陽性だった場合、診断を確定させるには羊水検査や絨毛検査などの確定的検査が必要です。

胎児ドックは、「胎児スクリーニング検査」「胎児形態異常スクリーニング検査」「胎児初期精密検査」「ベビードッグ」などとも呼ばれます。

胎児ドックでは、超音波機器を用いてお腹の中の赤ちゃんを総合的に診断し、疾患の有無を検査します。胎児ドックで使われる超音波機器は、妊娠健診で使用される超音波機器と比較してより精密な機器です。そのため、受診できる医療機関が限られています。

• 1
  妊娠初期（10～13週）
• 2
  妊娠中期（18～20週）
• 3
  妊娠後期（28～31週）

それぞれの時期で赤ちゃんの発育状態も異なるため、検査で分かる内容も異なります。胎児ドックは妊婦さんやパートナーの希望により遺伝カウンセリングなどを受け、十分な納得と理解が得られてから実施される検査です。

胎児ドックでわかること

胎児ドックでわかる主な先天性疾患には、下記のものがあります。

また、胎児ドックで見つかるその他の先天性異常の例として、頭蓋骨内欠損（無脳症）や脊椎の変形（二分脊椎）などがあります。

その他にも、赤ちゃんの性別や推定体重、発育状態、羊水量、主な臓器や胎盤・臍帯などの異常の有無もわかります。

胎児ドックの受検時期と回数

前述のように、胎児ドックは妊娠初期、中期、後期の3回受けることができます。

胎児ドックでかかる費用

胎児ドックの費用相場は、約２～5万円です。保険適用外であるため、全額自己負担となります。非確定的検査のため、診断を確定させる確定的検査を受ける場合は追加で約10～20万円かかることにも注意が必要です。

同じ非確定的検査であるNIPT（新型出生前診断）の費用相場が約20万円であることから考えると、胎児ドックの費用負担は少ないといえるでしょう。

胎児ドックを受けるべきか

胎児ドックを受けるべきかは、妊婦さんの年齢など個々のケースで異なります。

胎児ドックを受けるか迷ったときは、下記の要素を参考に判断してください。

• ● 高齢出産である
• ● 夫婦のいずれかが染色体異常の保因者である
• ● 染色体異常児を妊娠、出産したことがある
• ● 胎児が重篤な疾患に罹患する可能性がある

出生前診断の受診は、胎児の疾患の有無がわかるだけではありません。生むか生まないかという倫理的問題も同時に発生するため、検査の目的などを十分に理解したうえで受診する必要があります。検査結果の受け止め方など、まずは妊婦さんとパートナーでしっかりと話し合いましょう。

胎児ドックを受ける人の割合

1998年から2016年までの日本における出生前遺伝学的検査の動向に関する佐々木らの報告によると、日本の出生前診断受診数（延べ人数）は、出生数97.7万件において7.2％、高齢妊婦数27.8万人において25.1%という結果でした。

確定的検査である羊水検査の件数は1998年の10,419件以降増加傾向を示していましたが、2014年の20,700件を境に減少傾向となり、2016年には18,600件となっています。これは、2013年に導入されたNIPTの影響と考えられています。

NIPTを導入した目的のひとつが流産などのリスクの低減であったように、より安全な非確定的検査の受診数は今後も増えていくことが予想されます。胎児ドックも母体、胎児に影響がない検査であるため、同じ傾向にあるといえるでしょう。

胎児ドックのメリット

胎児ドックを受けるメリットは、下記の通りです。

胎児ドックのデメリット

胎児ドックを受けるデメリットは、下記の通りです。

まとめ