「大沢樹生さん長男がDNA再鑑定を希望」報道を臨床遺伝専門医が解説｜親子鑑定で本当にわかること

ミネルバクリニックの仲田です。
元光GENJIの大沢樹生さんと長男・零次氏をめぐるDNA親子鑑定について、2026年8月、零次氏が改めてDNA鑑定を希望していると報じられました。

この問題では、過去に行われたDNA鑑定で生物学的な父子関係を否定する結果が示されたとされ、その後の親子関係不存在確認訴訟でも、2015年11月19日に東京家庭裁判所が親子関係不存在を認める判決を出したと報じられています。

一方、今回の報道では、零次氏自身は当時「父子率99％」という趣旨の書類を見た記憶があるとし、現在も過去の鑑定結果に疑問を抱いているとされています。

なお、これらはあくまで報道されている零次氏本人の説明です。本記事では以降、この説明が事実であると仮定した場合に、遺伝医学的にどのような論点が生じるかを考えていきます。

今回の報道を読んでいて、私には非常に気になることがあります。

それは、

「DNA鑑定の結果が0％だったのか、99％だったのか」だけが問題なのだろうか？

ということです。

むしろ、その前に確認すべきなのは、どのような説明と同意のもとでDNAが採取され、どのように鑑定され、その鑑定書がどのように管理されたのかではないでしょうか。

DNA親子鑑定は「DNAを調べればいい」という検査ではありません

DNA親子鑑定そのものの原理は比較的明確です。

一般的な父子鑑定では、STR（Short Tandem Repeat：短い塩基配列の繰り返し）など複数の遺伝マーカーを解析します。

子どもは原則として、それぞれの遺伝子座について父親と母親から一つずつアレルを受け継ぎます。

したがって、生物学的な父親であれば、子どものDNA型は父親候補のDNA型と遺伝学的に整合します。

一方、複数の独立した遺伝子座に、生物学的父子関係では合理的に説明できない不一致が認められれば、父子関係は否定されます。

だからこそ今回、本人が「99％という趣旨の書類を見た」と述べている一方で、公表された結果は父子関係を否定するものだったとされているのであれば、単純にDNA分析の精度だけを議論しても、この食い違いは解決しません。

私がまず気になったのは「本人に何の検査だと説明したのか」です

今回の報道で、私が臨床遺伝専門医として特に気になったのは、零次氏が当時、親子鑑定を行う目的でDNAを採取されるとは認識していなかったという趣旨の説明をしている点です。

報道されている本人の説明が事実であるならば、これは軽視できない問題です。

なぜなら、DNA鑑定が行われたとされる2013年には、すでに日本DNA多型学会の「DNA鑑定についての指針（2012年）」が存在していたからです。

同指針では、DNA鑑定の結果は、民事の血縁鑑定であれば家族関係や検査対象者の人権などに影響する可能性が高いことから、適切な手続きをもって資料が提出される必要があるとしています。

さらに、生体から血縁鑑定のための資料を採取する場合には、検査の内容や目的について資料提供者に十分な説明を行い、文書でインフォームド・コンセントを得るなどの適切な手続きをとることが示されています。

2012年版指針では、15歳以下の未成年者については親権者等の同意を文書で得てから実施するとされ、さらに資料採取の際には、「資料が提供者のものであることを証明できる状況を残す」ことも求められています。

したがって、もし本人が親子鑑定を行うことを知らされないまま検体を提供していたのであれば、当時どのような説明と同意の手続きが行われていたのかは、確認されるべき重要なポイントだと思います。

もちろん、私は当時実際にどのような説明がなされたのかを確認できません。

したがって、「ガイドライン違反だった」と断定することはできません。

しかし、今回報道された本人の説明が事実であるなら、当時すでに存在していたDNA鑑定指針との整合性について疑問が生じます。

「未成年だから親権者が同意すればよい」だけで終わる問題でしょうか

当時、零次氏は未成年でした。

そのため、「親権者が同意していたのであれば問題ないのではないか」と考える方もいるでしょう。

しかし、私はそれほど単純な問題ではないと思います。

未成年者について親権者などが本人に代わって同意する「代諾」という仕組みはあります。

一方で、日本DNA多型学会の2012年版指針は、生体から資料を採取する場合には資料提供者に検査の内容や目的を十分に説明することを求めています。

つまり、「親権者が同意したのであれば、本人には検査目的を説明しなくてもよい」と単純に読み替えられるものではありません。

しかも父子鑑定は、通常の血液検査とは性質が異なります。

「自分が父親だと思って生きてきた人が、生物学的な父親なのか」を調べる検査です。

結果によっては、本人のアイデンティティや家族関係そのものを根底から揺るがす可能性があります。

さらに、このようなケースでは、親権者である父親自身が「自分とこの子に生物学的な父子関係があるのか」を確認する鑑定の一方当事者でもあります。

つまり、

• 未成年者の利益を守るために同意する親権者
• 自分自身との父子関係を確認したい鑑定当事者

が同一人物になるという、慎重に考える必要のある構造があります。

少なくとも倫理的には、「親権者が同意したからそれで十分」と簡単に片付けるべき問題ではないでしょう。

もう一つ気になる「鑑定書」の問題

そして今回、もう一つ非常に気になるのが鑑定書そのものです。

過去の報道によれば、大沢氏は2014年の記者会見で、DNA鑑定結果が自宅に届いた際には封を開けず、その後会社で開封して結果を確認したという趣旨の説明をしています。

DNA鑑定、とりわけ裁判などで使用される鑑定では、「誰の検体を調べたのか」だけではなく、その検体や鑑定結果が途中で取り違えられたり変更されたりしていないかということも重要になります。

そのため、法的なDNA鑑定では、本人確認、検体採取、採取後の封印や管理、検査機関への受け渡しなど、検体の由来を追跡できる状態にしておくことが重要です。

いわゆるChain of Custody（チェーン・オブ・カストディ）という考え方です。

「99％の書類」と裁判所に提出された鑑定書は同じものだったのでしょうか

ここは、私は非常に重要だと思います。

零次氏が見たという「父子率99％」の趣旨の書類。

大沢氏が受け取ったという封書の鑑定結果。

そして、その後東京家庭裁判所に提出されたDNA鑑定結果。

これらが同じ鑑定に由来する同一内容の文書だったのかどうかは、現在の報道を読んでいるだけでは分かりません。

ですから、「0％なのか99％なのか」という数字だけを見るのではなく、

• 零次氏が見たという書類は、誰が発行した何という文書だったのか
• それは鑑定機関が発行した鑑定書原本だったのか
• 鑑定書には誰の検体を解析したと記載されていたのか
• 裁判所に提出された鑑定書と同じものだったのか

といったことを確認しなければ、本当のところは分かりません。

これは「誰かが鑑定書を改ざんしたのではないか」と言っているのではありません。

そのようなことを示す証拠はありませんし、憶測で語るべきではありません。

むしろ逆です。

だからこそ推測ではなく、鑑定機関が発行した原本や裁判記録など、客観的に確認できる資料を見る必要があるのです。

では、東京家庭裁判所はDNA鑑定の手続きをどこまで確認したのでしょうか

この問題を考えていて、私はもう一つ疑問を持ちました。

親子関係不存在確認訴訟では、2015年11月19日、東京家庭裁判所が大沢氏と零次氏との法律上の親子関係が存在しないとする判断をしたと報じられています。

報道では、生物学的な父親ではない旨のDNA鑑定結果が存在することなどが、裁判所の判断理由として伝えられています。

そこで疑問になるのが、

裁判所はDNA鑑定の「結果」だけではなく、そのDNAがどのような手続きで採取されたのかまで確認したのでしょうか。

ということです。

もし本人に父子鑑定であることを説明せずDNAを採取したという今回の本人の説明が事実なら、

• 本人には何の検査だと説明されたのか
• 誰が検体採取に同意したのか
• 本人の意思はどのように確認されたのか
• 誰が検体を採取したのか
• 本人確認はどのように行われたのか
• 検体はどのように検査機関へ送られたのか
• 鑑定書原本はどのように管理されたのか

といった点も、鑑定全体の信頼性を考えるうえで重要です。

ただし、ここで「裁判所がガイドライン違反を黙認した」と結論づけることもできません。

私は判決全文や訴訟記録を確認していません。

裁判所がこれらの問題について実際に審理したのか、あるいは当事者からそもそも問題として主張されていたのかは、公開されている報道だけからは分からないからです。

また、日本DNA多型学会の指針は法律そのものではありません。

仮に鑑定手続きが学会指針に沿っていなかったとしても、そのことだけを理由として、民事訴訟におけるDNA鑑定結果が当然に証拠から排除されるということでもありません。

私がずっと不思議に思っていること――なぜ「法的鑑定」としてやり直されなかったのか

ここまで書いてきて、私には臨床遺伝専門医として、どうしても引っかかる点があります。

それは、報道されている大沢氏の説明では、鑑定結果が届いた封書をご自身の会社で開封し、そのまま金庫に保管していたとされている点です。

これが事実であれば、少なくとも2013年当時の最初の鑑定は、いわゆる「法的鑑定」の手続きを踏んでいたようには読み取れません。

第三者が立ち会って封印した検体であれば、そもそも「自宅に届いた封書を当事者の一方が自分の会社で開封し、金庫に保管する」という流れ自体が起こりにくいはずです。

ですから、報道されている状況からは、当時の鑑定は法的鑑定ではなく、依頼者が検体を集めて送る私的鑑定に近い形で行われたのではないか、という推測が成り立ちます。

ここで私が疑問に思ったのは、

私的鑑定だったのであれば、裁判所は通常、あらためて法的鑑定としてやり直すのではないか？

ということです。

しかし、報道を読む限り、この事件ではそうした再鑑定は行われなかったようです。なぜでしょうか。

理由① そもそもDNA鑑定が唯一の決め手ではなかった

弁護士による解説などによれば、この裁判の前提には、零次氏が大沢氏と喜多嶋氏の結婚からちょうど200日目に生まれたという事情がありました。

当時の民法772条2項は、婚姻から200日を経過した後に生まれた子を夫の子と推定していましたが、零次氏はぎりぎりその対象とならない時点に生まれていたとされています。

つまり法律構成としては、嫡出推定が働かない子であり、親子関係の有無を客観的に判断してよい事案だったということです。

裁判所は客観的に親子関係を判断し、その判断材料の一つとしてDNA鑑定結果が用いられたと解説されています。DNA鑑定が嫡出推定を覆したというより、もともと推定が及ばない事案において、複数の事情のうちの一つとして参照されたという位置づけです。

理由② 鑑定手続きの適正さを法廷で争う当事者が実質的にいなかった可能性

ここが、私が最も気になる点です。

刑事事件や、当事者が真っ向から対立する事件であれば、一方が鑑定手続きの瑕疵を主張し、裁判所が証拠価値を吟味し、必要なら裁判所主導で第三者立会いの再鑑定を命じることもあり得ます。

しかし報道によれば、零次氏は当時アメリカの祖父母のもとで暮らしており、裁判にはほとんど関与していなかったとされています。さらに調停の直前には、祖父母が零次氏と養子縁組をするという動きもあったと報じられています。

民事訴訟では、当事者が争わない事実や証拠は、そのまま認定の基礎とされやすいという性質があります。

つまり、鑑定手続きの適正さを法廷で強く争う当事者が実質的に不在だったために、私的鑑定に近い鑑定結果が、そのまま証拠として通ってしまった可能性がある、というのが、現在の報道から最も無理なく読める見方です。

「DNAで否定されても親子関係は覆らない」判決もある――なぜ大沢さんは逆になったのか

ここで、多くの方が抱くであろう素朴な疑問に触れたいと思います。

ずっと一緒に暮らして育ててきたのに、DNA鑑定の結果だけで親子関係が否定されてしまうのだろうか？

この疑問はもっともです。実際、DNA鑑定で生物学的な父子関係が否定されても、法律上の親子関係は否定しないという最高裁判決が存在します。

つまり、嫡出推定が働く子については、DNA鑑定で父子確率が0％と出たとしても、法律上の父子関係はそれだけでは覆らないのが原則なのです。

では、なぜ大沢氏のケースは逆に「親子関係なし」という判決になったのでしょうか。

答えは「そもそも嫡出推定が働かなかった」から

すでに触れたとおり、零次氏は大沢氏と喜多嶋氏の結婚からちょうど200日目に生まれています。

当時の民法772条2項は、婚姻から200日を経過した後に生まれた子を夫の子と推定していました。200日目は、ぎりぎりこの「経過した後」に当たらないため、零次氏には嫡出推定が最初から及んでいなかったとされています。

ここで、両者の違いを整理してみます。

これが、「ずっと一緒に暮らしてきたのに」という疑問への答えです。

普通の感覚では、長年ともに暮らし父として育てた事実こそ重いはずで、嫡出推定が及ぶ子であれば、その積み重ねが法的安定性として保護されます。

ところが零次氏の場合、200日という数日のずれで嫡出推定の傘の外に出てしまい、同居や養育の実態があっても、それを覆せないほど強く守る法的な仕組みが働きませんでした。

だからこそ、同じ「DNAで0％」であっても、一方では父子関係が維持され、大沢氏のケースでは否定されるという、真逆の結果になったのです。

DNA鑑定の信頼性は「0％」「99.99％」という数字だけでは決まりません

今回の報道を見て、「DNA鑑定なのだから科学的には決着している」と考える方もいるでしょう。

確かに、適切な検体について適切なDNA解析を行えば、DNA親子鑑定は非常に強力な検査です。

しかし、鑑定というものは分析機器から出てきた数字だけで成立するものではありません。

「DNA分析が正確であること」と「鑑定全体のプロセスが適切であること」は、同じ問題ではありません。

母親がいなくても、現在なら二人で再鑑定できます

今回の報道では、零次氏と実母との関係についても取り上げられています。

しかしDNA鑑定という観点では、母親が参加しなければ父子鑑定ができないわけではありません。

現在のDNA父子鑑定では、十分な数の遺伝マーカーを解析することで、父親候補と子どもの2者からでも高い識別力で父子関係を評価することが可能です。

母親のDNAがあれば、子どものどのアレルが母親由来なのかを明確にできるため有用ですが、必須というわけではありません。

そして何より、零次氏は現在成人しています。

ここが2013年とは大きく異なります。

だからこそ、成人した現在、透明な手続きで再鑑定する方法があります

私は、このご家族について誰が正しいのかを判断する立場にはありません。

しかし遺伝医学的に見ると、現在残っている疑問を科学的に確認する方法はあります。

双方が再鑑定を希望するのであれば、

• 成人した双方から明確な同意を得る
• 公的身分証明書などによって本人確認を行う
• 第三者が確認できる状況で検体を採取する
• 採取した検体を適切に封印・管理する
• 検査機関までChain of Custodyを確保する
• 十分な数の遺伝マーカーを解析する
• 鑑定機関から発行された結果原本を当事者双方が確認できるようにする

という透明性の高い方法で、改めて父子鑑定を行うことができます。

そうすれば、

「本人は何の検査なのか知らなかった」
「本当に本人の検体だったのか」
「自分が見た鑑定書と公表された結果が違う」

といった過去のプロセスに関する疑問とは切り離して、現在の二人のDNAから生物学的な答えを得ることができます。

「成人したら再鑑定する」という約束と、いま問われていること

今回の報道でもう一つ重要なのは、再鑑定をめぐる約束の存在です。

零次氏によれば、騒動が報じられた当時、両親との間で「零次氏が成人した後に再鑑定をする」という約束があったとされています。しかし、29歳となった現在も、それは実現していないと本人は語っています。

零次氏は、大沢氏を恨む意図はなく、育ててもらったことへの敬意もあるとしたうえで、再鑑定を唯一の願いとしていると報じられています。一方、女性自身の照会に対し、大沢氏の所属事務所は回答を差し控え、大沢氏が再鑑定に応じるかどうかは明らかになっていないとされています。

臨床遺伝専門医として――再鑑定に応じることには十分な合理性があります

私は、このご家族の内情を知る立場にはありませんし、大沢氏個人を非難したいわけでもありません。

しかし、遺伝医学の観点から冷静に考えると、いま再鑑定に応じることには十分な合理性があり、これを避けるべき積極的な理由は乏しいと言わざるを得ません。

理由を整理します。

逆に言えば、これだけ本人が望み、手続き的にも可能で、応じても大きな不利益がないにもかかわらず再鑑定が行われないままであることは、零次氏の側から見れば、約束が果たされていないと受け止められても仕方のない状況だと思います。

もちろん、大沢氏には大沢氏の事情やお考えがあるでしょう。それを一方的に断じることは私にはできません。

しかし、少なくとも一人の臨床遺伝専門医として言えるのは、本人がこれほど真実を求めているのであれば、透明で公正な再鑑定に応じることこそが、双方にとって最も納得のいく解決に近いということです。

真実を確認することを避け続けるより、透明な手続きのもとで一度きちんと向き合うほうが、結果がどうであれ、当事者双方が前に進むための道になるのではないでしょうか。

裁判で決着したことと、本人が納得していることは同じではありません

2015年の裁判では、法律上の親子関係について判断が出たと報じられています。

しかし、

• 法律上の親子関係
• 生物学的な父子関係
• 本人が自分自身の出自について納得できていること

この3つは同じものではありません。

特に今回、当時未成年だった本人が成人した現在もなお「自分自身でもう一度確認したい」と考えているのであれば、その意思には大きな意味があります。

遺伝学的検査には、「知らなかった事実を知る」という非常に重い側面があります。

DNAは、生物学的な父子関係について答えを出すことができます。

しかし、誰が父親として育てたのか。
誰を父親と思って成長したのか。
家族として過ごした年月をどう考えるのか。
そして結果を知った後に、それぞれがどう生きるのか。

そこまでDNAが決めることはできません。

過去のプロセスについて当事者本人にこれほど疑問が残っているのであれば、成人した現在、双方が納得できる透明な方法でもう一度鑑定を行うことは、一つの合理的な選択肢ではないかと私は考えます。

最後に、これは専門医としてというより、一人の人間としての率直な気持ちです。

零次氏の幼少期には、親子3人が血縁を疑うこともなく、互いを大切に思いあって過ごした日々があったはずです。その時間は、後の鑑定結果によって否定されるようなものではないと私は思います。

だからこそ、せめて零次氏が自分自身の気持ちを整理し、前に進んでいけるように、大沢氏には透明な手続きでの再鑑定に応じてあげてほしい――というのが、私の正直な願いです。

参考資料

• 日本DNA多型学会「DNA鑑定についての指針（2012年）」
• 日本DNA多型学会「DNA鑑定についての指針（2019年）」
• 女性自身「『自分の出生の真実を知りたい』元光GENJI・大沢樹生の長男 “父子確率0％”報道から13年半…」2026年8月27日